そんな悩みを解決できる記事です。
この記事を読めば、仮想通貨がオワコンかどうか仮想通貨の未来について正しく判断できるようになります。
この記事では仮想通貨がオワコンと言われる理由から紹介していますので、仮想通貨の未来を信じてすぐにでも取引したい方は「仮想通貨投資の始め方」に飛んでくださいね。
仮想通貨とは？
仮想通貨とはデジタルの取引データの集合体を指します。
例えばAさんがBさんに仮想通貨を送金すると、インターネット上の電子台帳に記録されます。
仮想通貨は、この取引データの集合体を指すもので、仮想通貨の現物が存在するわけではありません。
実在しなくてもブロックチェーンという技術によって信用が成り立ち、取引されるのが仮想通貨です。
仮想通貨は2023年現在、約21000種類あります。
仮想通貨の代表格がビットコインでそれ以外の仮想通貨をアルトコインと呼びます。
仮想通貨がオワコンとされる9の理由とその背景
仮想通貨がオワコンと言われる理由を早速見ていきましょう。
仮想通貨についての誤解と理解不足
まず仮想通貨について詳しくない人々が、「仮想通貨は終わった」と判断しています。
仮想通貨のテクノロジー自体を理解しているわけではなく、上記のようなお金にまつわる否定的なニュースを根拠にオワコンと判断している人が目立ちます。
それに対し、仮想通貨のブロックチェーン技術や将来の可能性について専門的な知識を持つ人々から仮想通貨はオワコンと断じる声を聞いたことは一度もありません。
仮想通貨市場の動向とビットコインバブルの崩壊
2017年はビットコインバブルといわれ、年始には約10万円だったビットコイン価格が12月には200万円を突破し、1年間で価値が20倍以上に跳ね上がりました。
又2021年には過去最高値750万円を記録し、資産が1億円以上になる「億り人」が次々に誕生したことを覚えている人も多いでしょう。
しかし2023年6月現在ビットコインは約350万円と半分以下まで暴落し、仮想通貨はオワコンと言われるようになりました。
仮想通貨がオワコンという人の多くは、仮想通貨ブームに乗り遅れ高値つかみして大損した人たちです。
過去最高値を記録した2021年にビットコインを買いまくって、その後の暴落に焦って売って大損したのです。
中国での仮想通貨の法規制
仮想通貨がオワコンと言われる一因として、中国における規制が挙げられます。
2017年と2021年、中国は仮想通貨を規制し市場価格の暴落を引き起こしました。
特に、2021年9月の中国人民銀行による仮想通貨関連事業の全面禁止発表は、ビットコインをはじめとする仮想通貨価格に大打撃を与えました。
香港で仮想通貨取引開始
しかし、2023年6月現在、状況は少し変わってきました。
2023年5月に香港最大のバーチャルバンクであるZA Bankは、香港で個人投資家向けに仮想通貨取引サービスを提供する計画を発表したのです。
ZA Bankは現地の当局認可済み仮想通貨取引所と提携して、個人投資家が法定通貨により仮想通貨を取引できるようにするため、規制当局から承認を取得予定です。
承認されれば大きな風が吹きそうですね。
ステーブルコイン暴落による信頼性の低下
仮想通貨がオワコンと見られる背景の一つに、2022年5月に起きたステーブルコイン「UST」の大暴落があります。
ステーブルコイン「UST」が著しく下落したことで、全体の仮想通貨市場が大きな打撃を受けました。
その影響でUSTの発行元であるプロジェクト「テラ（LUNA）」も1日で95％近く暴落するという歴史的な落ち込みを記録しました。
このようなUSTとLUNAの深刻な価格崩壊は、仮想通貨市場全体の信頼性を損ね、多くの投資資金が市場から引き出される事態を招きました。
ビットコインは前年度比で最安値を更新し、その他のアルトコインも10～20％という大きな下落を経験しました。
大手仮想通貨取引所の破綻
2022年11月にアメリカの大手仮想通貨取引所FTXが経営破綻しました。
このときビットコインの価格は約210万円まで下落するなど、2020年11月以来の水準まで落ち込み、これで仮想通貨はオワコンだと思った方も少なくないでしょう。
確かにFTXの破綻によって仮想通貨市場は低迷しましたが、これは一つの仮想通貨取引所の経営問題が原因であって、仮想通貨そのものの衰退を示すものではありません。
2023年6月現在ビットコイン価格は約360万円まで回復しています。
国による価値の保証なし
多くの人が仮想通貨はいずれオワコンになると考える理由の一つが、国による価値の保証がないことです。
米ドルやユーロ、日本円はそれぞれの国家がその価値を保証しているので、通貨の価値は安定しかつ法的な支払手段として受け入れられます。
一方で仮想通貨は特定の国家や政府による保証がない、非中央集権的な通貨なので、その価値は市場の需要と供給の関係によって決定され、大幅な価値変動が発生することもあります。
ハッキング
ハッキングもオワコンと言われる理由の一つです。
実際、過去には大手取引所を狙ったハッキング事件がいくつかありました。
2023年現在、仮想通貨取引所はサイバーセキュリティのエキスパートを雇用したり、最新の暗号技術を使用したりすることで、取引所自体のセキュリティを強化しています。
一方、個々の投資家は、自己管理型のウォレットである「Ledger Nano S Plus」のようなハードウォレットを使用することで、自分自身の仮想通貨を守れます。
これらのハードウォレットは、ネットワークから切り離されているためハッキングのリスクが極めて低くなっています。
仮想通貨詐欺
2018年には、ICO（Initial Coin Offering）詐欺が増加し、多くの投資家が被害を受けました。
ICOとは、未上場の仮想通貨を販売することで資金調達をする方法です。
詐欺師たちは投資家に対して、「上場前にこの仮想通貨を買っておけば、上場後にその価値は何十倍、何百倍にもなります」という言葉で魅了し投資を促します。
しかし、実際には上場後、価値が上昇するどころか大半のコインがほぼ無価値になるというのが実情です。
実際に2021年「Squid Game」トークン（通称：イカコイン）という詐欺コインに多くの人が騙されました。
ICOによる成功例も存在しますが、詐欺か否かの見極めにはしっかりとした知識と経験が必要で極めて難しいので、初心者の方はICOへの投資は控えておきましょう。
ICOに似たものでIEOという仕組みがあります。
IEO（Initial Exchange Offering）
IEOは仮想通貨を利用した新たな資金調達手段のことであり、仮想通貨の発行元が取引所を介して仮想通貨を先行販売することによって、投資家から資金調達する仕組みのことです。
税金問題
ビットコインバブルが2018年に崩壊し、仮想通貨で大きな利益を得た多くの人が納税できずに破産しました。
税金を支払えなくなった主な要因は2つです。
- ビットコインで稼いだお金を浪費した
- 儲けたビットコインで他の仮想通貨を購入し、その仮想通貨の価値が購入後に暴落した
日本の税法では、仮想通貨で得た利益は雑所得として取り扱われ、その最大税率は55％に達します。
税金シュミレーション
ビットコインによって１億円の利益を得て、その全額をイーサリアムに投資した場合、以下のように考えます。
ビットコインによる１億円の利益確定→日本円に換算→その日本円でイーサリアムを購入
この利益に対する税金は次のようになります。
この例で言うと少なくとも5,500万円を現金で保持していないと、税金を納められず破産のリスクに直面することになります。
仮想通貨の今後の見通し
ここまで仮想通貨がオワコンと言われる9つの理由と背景を紹介してきました。
本当に仮想通貨は今後オワコンなのでしょうか。
仮想通貨がオワコンだなんてとんでもない！
むしろまだまだ伸びしろがあるよ、その理由を今から紹介していくね
仮想通貨市場の拡大
「仮想通貨市場は今後どのくらい伸びる可能性があるか？」という問いに対して、他の金融市場と比較することで一つの答えが見えてきます。
2019年5月の時点で仮想通貨の時価総額はおよそ2,624億ドルでした。
これを、同年10月の世界全体の総資産が360兆ドル、12月の株式の時価総額が86兆ドルというデータと比較すると、仮想通貨市場はまだ大きく成長する余地があることがわかります。
仮想通貨の時価総額は、世界の株式市場の時価総額のほんの0.3%にすぎません。
仮に株式市場からわずか3%の資金が仮想通貨市場へ流れ込んだだけでも、その市場規模は一気に10倍に膨らむことになります。
何かしらのトリガーによって仮想通貨市場への資金流入が加速すれば、20倍、30倍という爆発的な成長も十分に可能と言えるでしょう。
NFT,メタバースの普及
NFTとメタバースが浸透していくことで、仮想通貨の需要が増加します。
NFTの取引では、ビットコインやイーサリアム、ポリゴンが必要になり、メタバース領域でも仮想通貨が必要です。
これらの新しいテクノロジーのプラットフォームの多くが仮想通貨を基盤として設計されており、利用者が増えれば、それに伴って仮想通貨の必要性も急速に高まっていくでしょう。
それでは、そのメタバースやNFTの市場規模は今後どうなっていくのでしょうか。
メタバースの市場規模
総務省はメタバースの世界市場は2021年に4兆2,640億円だったものが2030年には78兆8,705億円まで拡大すると予想しています。
又、最大手の仮想通貨投資運用会社のグレイスケールは、メタバースの年間収益が1兆ドル（約115兆円）を超える市場規模になると予想しています。
NFTの市場規模
これらの報告によれば、いずれも今後約5年でNFTの市場規模が急激に大きくなると予測されています。
実際に以下の大手企業がNFTビジネスに参入してきました。
どの企業も世界的に有名な企業ばかりですね。
これらの企業だけでなくNFT分野へ進出する企業は増加傾向にあります。
これらの事実を考慮すると、仮想通貨はオワコンではなく、むしろこれからさらなる発展を遂げていくでしょう。
半減期に伴うビットコイン上昇
ビットコインの半減期とは、ビットコインの新規供給量が半分になる特別なイベントのことです。
ビットコインは、約4年毎に新規に生成されるビットコインの量が半分になるようにプログラミングされていて、最初の半減期は2012年、次に2016年、2020年、そして次は2024年とされています。
ビットコインの半減期によって供給量が制限されることで、ビットコインの価格は上昇します。
事実、過去の半減期の翌年はビットコインの価格は上昇しました。
ブラックロックによるビットコインETF申請
世界最大の資産運用会社ブラックロック（総資産約1200兆円）が、現物のビットコインETF（上場投資信託）を米証券取引委員会（SEC）へ6月15日に申請しました。
これまでいくつかの会社が現物のビットコインETF申請をしてきましたが承認された会社はありません。
よって今回の申請が承認されれば世界初となり仮想通貨市場にとって追い風となります。
そしてブラックロックはこれまで575件のETFを申請していますが、拒否されたのは1件のみ、すなわち99.8%承認されていて仮想通貨業界では期待が高まっています。
グレースケール勝訴
2023年8月29日、米大手資産運用企業グレースケールがSEC（米国証券取引委員会）に勝訴しました。
この結果は、ビットコイン現物ETFが今後承認される可能性が高まったことを示しています。
ビットコイン現物ETFが承認されるメリット
ビットコインの現物ETFが承認されるということは、ビットコインの信頼性が上がり、主流の金融商品としての地位が強化される可能性があります。
又、ビットコインへの投資がより手軽になり大手投資会社や機関投資家も参入しやすくなるため、仮想通貨市場に大きな資金が流入する可能性が高まります。
裁判の概要
グレースケールがSECを相手取って起こした裁判。同社は2022年10月に提出した陳述書で、SECが2021年から複数のビットコイン先物ETFを承認する一方、ビットコイン現物を直接保有するETFは却下し続けていることについて恣意的であり投資家に損害を与えていると批判。一方、SEC側はグレースケールの現物ETF申請を非承認とした決定についてビットコイン先物とは根本的に異なる商品と主張していた。 今回裁判官が下した判断では、「グレースケールの申請の却下は、SECが類似商品に対する異なる取り扱いを説明しなかったため、恣意的かつ気まぐれなものである。したがって、グレースケールの申し立てを認める」として、SECがグレースケールの申請を再審査するよう判断した。
CoinPostより
ミームコインなど新たな仮想通貨の可能性
現在、ミームコインがブームです。
ミームコインとはインターネット上で広まった「ネタ」などをモチーフとして作られたコインです。
ミームコインが注目されるきっかけとなったのが柴犬コイン(SHIB)やドージコイン(DOGE)です。
柴犬コインは最安値から90万倍、ドージコインは6300倍に急騰しました。
1000円だけ買ったとしてもそれぞれ9億円と630万円になっています。
最近では2023年4月にPEPEコインが誕生し、僅か1ヶ月足らずで価値が最大で500万倍まで跳ね上がったのです。
ミームコインは、今後仮想通貨市場を成長させる起爆剤になるかもしれませんね。
国の法定通貨に採用
国の法定通貨に採用されることは、仮想通貨はオワコンではないことを証明します。
2021年にエルサルバドルは世界で初めてビットコインを法定通貨として採用しました。
仮想通貨、特にビットコインが一部の国家によって公式な法定通貨として認められたことは、仮想通貨が主流になる可能性を示唆しています。
又、仮想通貨は金融取引をデジタル化し、国境を越えて即座に資金を送金できます。
これは、銀行口座を持てない発展途上国の人々にとって非常に大きいメリットです。
仮想通貨市場急拡大の３つのタイミング
仮想通貨がオワコンどころか、将来が期待できることがわかりましたね。
ここから仮想通貨市場が急拡大すると思われる3つのきっかけを紹介していきます。
仮想通貨の税制改正
仮想通貨市場の急速な拡大には様々な要因が影響しますが、その中でも税制改正は大きなインパクトを与えます。
現在の仮想通貨の税制では「総合課税」が適用され、得た利益が所得全体と合算されて税金が計算されます。
これが「申告分離課税」に変わると、投資による利益が一律の税率(20%)で計算され、他の所得とは分けて課税されることになります。
「申告分離課税」が導入されるとどんなに稼いでも税率は同じなので、投資家は仮想通貨へより積極的に投資を行うようになり、仮想通貨市場は急拡大していきます。
スケーラビリティ問題改善
スケーラビリティ問題とは取引量の増加により、システムが取引データを処理しきれなくなる問題のことです。
この結果、取引の遅延や手数料の高騰といった問題が生じます。
ビットコインやイーサリアムなどの主要な仮想通貨では、このスケーラビリティ問題が深刻な課題となっています。
この解決策として現在以下のようなオフチェーン取引（ブロックチェーンを利用しない取引）が使用されています。
スケーラビリティ問題の解決法が今後ますます進化し、解決されることで仮想通貨市場は急速に広がっていくでしょう。
仮想通貨ETF
仮想通貨市場の成長に一役買う要素として「仮想通貨ETFの承認」があります。
ETFは「上場投資信託」を意味し、これが仮想通貨に対しても適用された場合、市場の規模を大きく拡大する可能性があります。
その理由について以下に詳述します。
取引の手軽さ
ETFは、通常の投資信託と違い市場に上場されているため、株式のように取引所で直接取引することが可能です。
これにより、投資家が仮想通貨に投資するハードルが下がり、市場への資金流入が促進される可能性があります。
多様な投資家の参入
ETFの利用により、仮想通貨へのアクセスが一般の投資家にも広がります。
さらに、機関投資家などの大口投資家も手堅い投資対象として仮想通貨ETFを選択することが期待されます。
これにより、仮想通貨市場への資金流入が一段と増える可能性があります。
信頼性の向上
ビットコインなどの仮想通貨がETFとして上場されることは、市場全体の信頼性を高める効果もあります。
これは、仮想通貨が「公認の金融商品」として認識され、その価格形成がより透明かつ公正に行われることを意味します。
現在、米国で先物のビットコインETFが承認されていますが、現物で承認されている仮想通貨はありません。
先程紹介したブラックロックによるビットコインETFが承認されれば世界初となります。
将来性のある仮想通貨を選ぶ3つのポイント
しかし仮想通貨市場の未来が明るいからと言って、どの銘柄でも適当に買えばいいわけではありません。
ここでは、将来性のある仮想通貨を選ぶための3つのポイントを紹介します。
時価総額
時価総額が高い仮想通貨は、将来性があると言えるでしょう。
時価総額が高いということは、その仮想通貨が広く認識され、多くの人々や機関投資家によって大量に保有されていることになるからです。
また、その仮想通貨を保有しているユーザーや企業が多いことは、その通貨が社会的に価値が認められていることを示し、その通貨が有用なユースケースを持っている可能性が高いとされます。
よって仮想通貨を買うときは、時価総額の高い銘柄を買いましょう。
知名度
仮想通貨投資を始める初心者にとって、知名度は一つの重要な判断基準です。
知名度の低い、いわゆる"ニッチ"な仮想通貨に投資することは大きなリターンをもたらす可能性がありますが、同時に詐欺の可能性も増します。
仮想通貨に精通している人であれば、知名度が低い銘柄でも安全に取引する見極めができるかもしれません。
しかし、初心者がリスクを避け、安全に投資を行うためには、知名度のある通貨に限定して投資するのが良い方法と言えます。
そのため、投資を検討する際には、銘柄の「知名度」をまずチェックしましょう。
知名度の高さを表す一つの基準として時価総額を参考にすると良いでしょう。
実用性
実用性は、仮想通貨の価値を判断するための重要な視点です。
実用性がある仮想通貨は、その利便性から自然と需要が増え、結果として価値が上昇する可能性があります。
例えばビットコインは決済手段として、イーサリアムはアプリ開発のプラットフォームとして使用されています。
仮想通貨詐欺の見分け方
将来性のある仮想通貨を選ぶポイントを紹介したので、ついでに仮想通貨詐欺の見分け方も解説しますね。
以上が仮想通貨詐欺の特徴です。
日本の金融庁が公開したデータによれば、2019年だけで仮想通貨詐欺による被害額はおよそ4.3億円に上り、その数は年々増加傾向にあります。
2022年には20代の女性が仮想通貨詐欺に遭って自ら命を絶ちました。
正しい知識を習得し冷静な判断力をもって仮想通貨詐欺から自分の身を守りましょう。
初心者におすすめ仮想通貨
仮想通貨詐欺に遭わないためにも、初心者はまずビットコインを買うことをおすすめします！
ビットコイン
ビットコインは、最初の仮想通貨でサトシ・ナカモトがつくったと言われています。
時価総額No1で仮想通貨の王様です。
| 仮想通貨名 | ビットコイン |
| ティッカーシンボル | BTC |
| 価格(2023年6月) | 約430万円 |
| 時価総額(2023年6月) | 約83兆円 |
| 時価総額ランキング(2023年6月) | 1位 |
| 発行上限枚数 | 2100万枚 |
| 買える取引所 | コインチェック |
2023年現在、米証券取引委員会（SEC）のゲンスラー委員長がビットコイン以外の、ほとんどのアルトコインは有価証券でそれらのアルトコインを米証券取引委員会（SEC）に登録せずに取引を行ったとして、コインベースやバイナンスを始め多くの取引所を訴えています。
そのため、これまでアルトコインに流れていた資金がビットコインに流入し、2023年6月22日現在ビットコインの価格は一気に約420万円に到達しました。
又、2024年3〜4月頃ビットコインは半減期を迎え、その１ヶ月前の2024年2月にはブラックロックが申請したETFが承認されるだろうとしてビットコインの価格は2024年〜2025年に大きく上昇すると期待されています。
今が絶好の買い時です！
ビットコイン価格予想
ビットコインの今後の価格予想を見てみましょう。
以下は、PricePrediction、TechNewsLeader、DigitalCoinPriceの3つの機関の2030年までの価格予想です。
PricePredictionのビットコイン価格予想
PricePredictionは2025年に現在レート(2023年6月)で約950万円、2030年には約6000万円になると予想しています。
TechNewsLeaderのビットコイン価格予想
TechNewsLeaderは2025年に現在レート(2023年6月)で約970〜1170万円、2030年には約5600〜6800万円になると予想しています。
DigitalCoinPriceのビットコイン価格予想
DigitalCoinPriceは2025年に現在レート(2023年6月)で約1400万円、2030年には約4000万円になると予想しています。
各機関、ビットコインの価格は今後上昇すると予想してますね。
仮想通貨投資の始め方
ここからいよいよ仮想通貨の取引を始めていきましょう。
口座開設に必要なものの準備
まず仮想通貨取引所の口座を開設する前に必要なものを準備します。
仮想通貨取引所の口座開設
準備ができましたね。
それでは口座開設の大まかな流れを紹介します。
約10分で簡単にできます。
それぞれの手順を詳しく解説していきますね。
まずスマホでコインチェックの公式サイトを検索します。
コインチェックの公式サイトは下のボタンをタップすれば飛べるようになってます。
<<最短5分で口座開設！>>
①「口座開設（無料）はこちら」をタップ
②「メールアドレス」と「パスワード」を作成して「私はロボットではありません」をチェックして「登録する」をタップ
③作成したメールアドレスにURLが送られてくるのでそれをクリック
次にコインチェックのアプリをインストールする
④コインチェックアプリをインストールしたらメールアドレスとパスワードを入力してログインして重要事項を確認
⑤各種重要事項に「同意する」をタップ
⑥ここから本人確認でまず電話番号を入力し「次へ」をタップ
⑦電話番号のショートメールに6桁の暗証コードが送られてくるので入力し「認証」をタップ
⑧氏名、生年月日など基本情報を入力
⑨本人確認書類は免許証等持っているものを選びそれを撮影
⑩本人確認書類の撮影後は、自分自身の顔を撮影
⑪本人確認が全て終われば確認メールが届くのを待つ
口座開設の手順は以上です。
簡単でしたね。
<<最短5分で口座開設！>>
口座への入金
口座開設が完了したら入金してみましょう。
①一番下の「ウォレット」をタップ
②「日本円」をタップ
③「入金」をタップ
④入金する銀行を選ぶ（ここでは楽天銀行を選択）
⑤「入金口座を作成」をタップ
⑥下が入金先の楽天銀行の口座情報
この情報を送金元の銀行に登録しておけばいつでも入金できます。
仮想通貨の購入
口座に入金できたら仮想通貨を買ってみましょう。
初心者の方はまずは少額でビットコインを買うことをおすすめします。
①販売所の仮想通貨の中からビットコインを選ぶ
②「購入」をタップ
③買いたい金額を入力
④5000円分のビットコインを買おうと思うので「5,000」と入力し「日本円でBTCを購入」をタップ
⑤確認されるので「購入」をタップ
⑥購入完了
口座開設からビットコインを買うまで30分〜1時間くらいしかかからないので、取引したいと思った方は早速やってみてくださいね。
<<最短5分で口座開設！>>
初心者におすすめの取引所
ビットコインの買い方が分かったところで初心者におすすめの取引所を2つ紹介するよ。
コインチェック
初心者に最もおすすめの仮想通貨取引所はコインチェックです。
コインチェックの手数料や取扱銘柄数など基本的情報を紹介します。
| 取引所手数料 | 無料 |
| 販売所手数料 | 無料（スプレッドあり） |
| 入金手数料 | 銀行振込：無料 コンビ二振込：有料 |
| 出金手数料 | 407円 |
| 送金手数料 | 0.0005BTC |
| 取扱銘柄数 | 18 |
| 最低購入金額(BTC) | 500円 |
| セキュリティ | 高い コールドウォレット |
続いてコインチェックのメリット・デメリットを紹介します。
コインチェックのデメリット3つ
コインチェックのメリット7つ
クチコミ
実際にコインチェックを使った人の声も聞いてみましょう。
以上コインチェックの特徴、メリット・デメリット、口コミ等紹介しましたが、アプリの使いやすさとセキュリティの高さから初心者には最もコインチェックがおすすめです。
<<最短5分で口座開設！>>
ビットバンク
コインチェックの他にもう一つ口座開設したい方は、ビットバンクをおすすめします。
ビットバンクは取引所で扱う仮想通貨の種類が国内最多の取引所です。
ビットバンクについては下記の記事にも詳しく書いてるので、興味ある方は読んでくみてださいね。
ビットバンクの評判やメリット・デメリット、口座の開設方法から買い方まで初心者にも分かりやすく丁寧に紹介しています。
仮想通貨に関してよくある質問
ビットコインが2022年から下がっていった理由は何ですか？
アメリカの金融引き締め政策による市場の冷え込みが原因です。
アメリカの中央銀行のような存在であるFRB（連邦準備制度理事会）がお金の出し入れを調整するために利息を上げると、お金を貸し出すのが難しくなります。
これを「金融引き締め」と呼びます。
このとき、投資家たちは自分のお金を安全に保つために投資を控える傾向があります。
その結果、投資されるお金が減少し、株価やビットコインの価格が下がることがあります。
2022年は、この金融引き締めの影響でビットコインの価格が下がりました。
逆に、2021年は新型コロナウイルスの影響で経済が冷え込んでいたため、アメリカの中央銀行は利息を下げてお金をたくさん出し入れできるようにしました。
これを「金融緩和」と呼びます。
このおかげで、お金がたくさん市場に流れ込み、投資が活発化しました。
まとめ
以上、「仮想通貨はオワコン？」について解説してきました。
結論は仮想通貨はオワコンではなく、その将来は明るいものと考えられます。
仮想通貨がオワコンと言われ、ビットコインの価格が下がっている今こそチャンスですね！
将来のことは誰にも分かりませんが、正しい知識を身につけて仮想通貨の未来を信じて行動した人だけが億り人になれるのです。
<<最短5分で口座開設！>>