そんな悩みを解決できる記事です。
この記事を読めば、リップル(XRP)が100万円になる可能性、リップル(XRP)の将来性について知ることができますよ。
この記事では、リップル(XRP)の特徴から初心者にも分かりやすく紹介していますので、リップル(XRP)が100万円になるのかすぐに知りたい方は「リップル(XRP)は100万円になる？」に飛んでくださいね。
リップル(XRP)とは？
リップル(XRP)は、アメリカのリップル社が作った仮想通貨で国際送金を早く低コストで行う目的で開発されました。
これまでの国際送金方法の課題
これまでの国際送金方法(SWIFT)は、多くの銀行を経由し、時間とコストがかかるという課題がありました。
例えば、日本の銀行から円をアメリカドルへと変えるには、コルレス銀行という国際銀行を通してアメリカの銀行口座へと送金されるので、時間は数日から1週間、手数料も3〜5%とかかるようです。
リップル(XRP)を使うと
しかし、リップル(XRP)を使えば、よりシンプルにそして迅速に送金ができるようになります。
リップル(XRP)は中央集権型の特性を持っているため、法定通貨だけでなくビットコイン等の仮想通貨と比べても、より高速な取引が可能です。
| 仮想通貨名 | リップル |
| ティッカーシンボル | XRP |
| 価格(2023年8月) | 90.9円 |
| 時価総額(2023年8月) | 約4.8兆円 |
| 時価総額ランキング(2023年8月) | 5位 |
| 発行上限枚数 | 1000億枚 |
| 取扱取引所 | コインチェック |
| 公式サイト | 公式サイト |
リップル(XRP)の特徴
ここからリップル(XRP)の特徴を紹介していくよ。
中央集権型
リップル(XRP)は、アメリカに拠点を置いているリップル社によって通貨全体の管理・運営が行われています。
一つの組織のみで管理・運営が行われることを中央集権的といいます。
例えば、日銀が日本円の量や価値を管理するような役割に似ています。
この中央集権体制により、リップル(XRP)は送金がとても早く、コストも少なくて済むという利点があります。
高速低コストでの国際送金
リップル(XRP)は、国際送金の効率化を目指す仮想通貨です。
従来の方法での国際送金は多くの銀行を経由する必要があり、送金するのに多くの時間や手数料がかかっていました。
休日には更に遅延することもありました。
ブリッジ通貨
しかし、リップル(XRP)の導入により、日本円をリップル(XRP)を経由してドルなどに交換するという迅速な手続きができるようになったのです。
つまり、リップル(XRP)は2つの異なる通貨の橋渡し（ブリッジ通貨）をすることで、送金の時間や費用を大幅に削減しているのです。
時間わずか3.3秒、コスト約0.0004ドルと、ビットコインやイーサリアムなど他の仮想通貨に比べてダントツに早くてコストも低くなっています。
PoC（Proof of Consensus プルーフ・オブ・コンセンサス）
この高速低コストな送金が可能なのは、リップル独自の「PoC（プルーフ・オブ・コンセンサス）」という技術的手法によるものです。
PoCでは、少数の選ばれた信頼性の高い参加者によって取引確認が行われます。
ここからはリップル(XRP)の価格について見ていこう。
リップル(XRP)の価格推移
リップル(XRP)は、2018年1月に331円の最高値を記録しました。
現在の約4倍の価格ですね。
その後、なかなか最高値を更新できていません。
今後リップル(XRP)の価格はどうなっていくのでしょうか。
リップル(XRP)の今後の価格予想
5年後2028年のリップル(XRP)の価格予想を見てみましょう。
いずれのサイトも5年後のリップル(XRP)価格は最高値を更新すると予想していますね。
その要因は何なのでしょうか。
リップル(XRP)の将来性
リップル(XRP)上昇要因には以下3つが関係すると考えられます。
リップル裁判
まずリップル裁判についてです。
これまでの裁判の流れ
2020年から3年近くに渡ってのリップル裁判の流れを以下に紹介します。
| 日付 | 内容 |
| 2020/12/23 | SEC、リップル社を提訴： SEC（米証券取引委員会）がリップル社、Garlinghouse CEO、共同創設者のChris Larsen氏を提訴。 「2013年から7年間に渡り、有価証券登録を行っていない暗号資産（仮想通貨）XRPを販売し、1300億円を超える資金を調達した」と主張。 |
| 2021/1/28 | XRP投資の損失訴える集団訴訟： XRPの未登録有価証券販売疑惑を巡り、フロリダ州でリップル社と子会社XRP II, LLC、およびBrad Garlinghouse CEOに賠償を求める集団訴訟が起こされた。 |
| 2021/1/29 | リップル社、提訴受け反論を提出： 米リップル社は29日、証券法違反をめぐり米証券取引委員会（SEC）に提訴されたことを受け、イニシャルレスポンス（最初の正式な反論文書）を裁判所に提出した。 |
| 2021/3/22 | リップル社が裁判長宛てに書簡を提出： リップル社の弁護士が裁判長宛てにSECが21日提出した書簡に反対する書類を提出。SECの主張に反論し、ビットコインとイーサリアムと（仮想通貨XRP）の比較は重要であるなどと弁論した。 |
| 2021/5/15 | SEC： SECに訴訟の取り下げを求める、3万超の署名が集まった請願書がGary Gensler委員長に提出される。 |
| 2021/6/4 | リップル社： リップル社側はSECに対して、「XRPが有価証券に該当する」との主張に関する証拠開示を要求。 |
| 2021/8/21 | リップル社： SECの内部書類の提出を求める要求（リップル社側）に対するSEC側の反対について、リップル社は裁判所に返答の書類を提出した。この書類には、「Hinman前企業金融ディレクターのXRPに関する個人的な見解は疑わしい」など、有価証券の判断基準が明確ではないと指摘する内容があった。 |
| 2022/10/28 | 米ブロックチェーン協会、リップル社を擁護する法廷助言書：ブロックチェーン協会は、仮想通貨業界における多くの事例は、トークンを投資契約の範囲外で使用していると主張した。 |
| 2022/11/15 | 米コインベース「XRPの証券性について、SECは公正な事前通知を怠った」 |
| 2023/2/20 | リップル社Stuart Alderoty最高法務責任者： 「SECは、最高裁判所での過去5件の訴訟のうち4件で敗訴した」とツイート。 |
| 2023/6/13 | SECのヒンマン講演資料が公開： SECウィリアム・ヒンマン前企業金融ディレクターの講演資料が公開された。ハウィー基準から分離され、個人の見解を含んでいることが明らかになった。リップル社のスチュアート・アルデロティ最高法務責任者は、スピーチに関するSEC内の取り扱いが統一されておらず「規制ギャップが市場の混乱をもたらした」と批判した。SEC批判の格好の材料となったが、実際の裁判への影響は限定的だと見る向きもある。 |
| 2023/7/13 | 米地裁のアナリサ・トーレス判事の判決 Howeyテストの基準および投資契約の証券定義を満たしていないとの見解が地方判事によって示された。一方、リップル社による機関投資家に対するXRPの販売方法については、「有価証券法に違反している」とするSEC側の主張も認めた。 |
SEC（証券取引委員会）の主張
簡単にまとめると、SECの主張は以下のとおりです。
ハウィーテスト
米国で行われる特定の取引が、投資契約による有価証券取引に該当するかどうかを判定するテスト。 法的拘束力はないが、SECはハウィーテストをもとに仮想通貨の銘柄やサービスに対して訴訟を起こしている。 具体的には「資金を集めているか」「共同事業であるか」「収益を期待しているか」「収益が他者の努力によるか」を判定するテスト。 なお、仮想通貨という新しい資産に、ハウィーテストは適さないという声もある。
リップル社の主張
これに対し、リップル社の主張は以下のとおりです。
裁判の結果
リップル裁判は、ひとまずリップル社が勝訴しました。
リップル社による機関投資家へのリップル(XRP)の販売方法は米国証券法に違反しているが、仮想通貨取引所を介した一般投資家への販売は、証券の販売にあたらない
米地裁（ニューヨーク南部地方裁判所）のアナリサ・トーレス判事
この結果を受けてリップル社CEOのガーリングハウス氏はツイッターで以下のように発言しています。
意訳すると、「私たちは2020年から法律に則った正しい行動をしてきた。今日の判決まで応援してくれたすべての人に感謝する。」
判決の結果、リップル(XRP)は65円台から120円台へと短期間で倍近くにまで上昇しました。
今後の裁判の方向性
しかし、SECは、トーレス判事が下した「取引所でのプログラムされたリップル(XRP)販売は有価証券に該当しない」との判決に対して、今後上訴するようです。
プロジェクト
次にリップル社の代表的な4つのプロジェクトを紹介します。
国際送金
前にリップル(XRP)が「ブリッジ通貨」として国際送金に特化していることを紹介しました。
現在、日本国内では、SBI VCグループ株式会社が、フィリピン宛ての送金でこのサービスを利用しています。
アジア圏内での利用拡大
また、2021年にリップル社はアジアの送金専門企業Trangloとの連携を実現し、アジアでのリップルの送金サービスの採用が拡大しました。
アジアの市場では、今後リップル(XRP)を用いた取引がさらに普及する見込みであり、これによりリップル(XRP)の需要が増加することが予想されます。
アジアは人口が豊富なため、送金サービスへの要求が増えれば、リップルの価値も同様に上昇する可能性が高いです。
貸付
「Line of Credit」は、リップル社から提供される法人や金融機関への貸付サービスです。
リップルネットのメンバーであれば、低コストでの資金調達が可能です。
過去には、十分な資本やリソースがない中小企業が資金を手に入れることは難しい状況でした。
融資審査に時間がかかり、最終的に融資が受けられないケースも頻繁にあり、成長を望む中小企業は厳しい状況に置かれていました。
中小企業支援
しかし、リップル社の「Line of Credit」は、迅速な審査とシンプルな契約での資金提供を可能にしており、これを使うことで中小企業の資金調達の難易度が下がり、ビジネスの拡大を後押しすることができます。
「Line of Credit」の利用企業が増加すると、リップル(XRP)の需要も増加し、それに伴いその価値が上昇することが予測されます。
投資
RippleXはリップル社の子会社で、リップル(XRP)を用いて起業家やデベロッパーをサポートする活動を展開しています。
多くの金融や決済関連の企業が、RippleXの支援を受けています。
リップル(XRP)は、主に国際送金での利用が中心でしたが、今後は投資の領域でも役立てられることが期待されています。
ブロックチェーン技術の利用拡大
Hyperledger（ハイパーレジャー）は、仮想通貨だけでなく、他の用途でブロックチェーン技術を利用するためのオープンソースの共同開発プラットフォームです。
このプラットフォームでは、開発コードは公開され多くの人々がブロックチェーンの仕組みを学びやすくなります。
大手企業に交わり参加
Linux Foundationが2015年にこのプロジェクトを立ち上げ、有名企業が参加すると、2018年にはリップル社も加わりました。
ブロックチェーンの技術が、仮想通貨以外でも活用されるようになると、今後ますますリップル(XRP)の知名度や価格の高騰が期待できます。
その他の要因
その他にもリップル(XRP)が上昇する要因としては以下のものが挙げられます。
大企業からの出資
2014年、リップル社はGoogleの関連企業「Google Ventures（グーグルベンチャーズ）」のバックアップを受けました。
この会社は、早期からリップル(XRP)の高速な国際送金の能力に注目していたのです。
現在Google Venturesが、仮想通貨プロジェクトと提携しているのはリップル社1社のみです。
このような世界的大手企業からの後押しは、リップル(XRP)の価値増加の兆しとして捉えられます。
又、Google Ventures以外にも世界の名だたる企業がリップル社に出資しています。
世界の金融機関が「RippleNet」に参加
RippleNetは、効率的な国際送金を実現するための金融機関向けのネットワークシステムです。
RippleNetは、以下に示す中央銀行をはじめ、世界 55カ国以上、300を超える金融機関とのパートナーシップを結んでいます。
世界中でリップルが期待されていることが分かりますね。
PayPalとの提携
2021年に、国際的な決済プラットフォームであるPayPalは、新しいアプリケーションを通じて、特定の仮想通貨での支払いを可能にしました。
現在PayPalが受け入れている仮想通貨は以下の通りです。
2023年8月時点で、リップルはPayPalの受け入れリストには含まれていませんが、リップルは時価総額5位で、ライトコインやビットコインキャッシュと比べても非常に認知度が高い通貨です。
そのため、近い将来PayPalに追加される可能性は十分考えられます。
もしPayPalがリップルを採用するとeBayなどのオンラインショッピングサイトで広く利用されたりするので、リップルの価値と需要は今後更に増加するでしょう。
株式市場への上場
2023年8月時点でリップル社はアメリカの株式市場に上場していませんが、Coinbaseのような仮想通貨取引所が株式市場上場を果たしていることを考慮すると、リップル社に対する期待も高まっています。
IPO（新規株式公開）
リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏は、2021年5月のカンファレンスにおいて、SECと訴訟中であることを踏まえてIPO（新規株式公開）については深く言及しませんでした。
とはいえ、過去にはIPOを検討していることを示唆しており、訴訟が終結すればIPOを目指す動きが見られるかもしれません。
株式市場への上場が実現すれば、リップル社は資金調達が以前よりもスムーズになる可能性が高まります。
リップル(XRP)は100万円になる？
以上の理由から、リップル(XRP)は今後期待できそうですね。
しかし、100万円になるのかというと可能性は低いと思われます。
リップル(XRP)100万円は厳しい理由
リップル（XRP）が100万円になる可能性を時価総額1位のビットコインと比較して考えてみましょう。
| リップル(XRP) | ビットコイン(BTC) | |
| 価格(2023年8月) | 90円 | 425万円 |
| 市場流通枚数(2023年8月) | 530万枚 | 1950万枚 |
| 時価総額(2023年8月) | 4.8兆円 | 82.8兆円 |
| 時価総額ランキング(2023年8月) | 5位 | 1位 |
リップル(XRP)がビットコインの現在の時価総額を超えて、更にビットコイン時価総額の640倍になることは、非常に難しいと考えられます。
市場の受容、技術的進化、規制の変化、投資家の行動など多くの要因が関係してくるので、リップル(XRP)が絶対100万円にならないとは言えませんが、短期的・中期的に100万円に到達する可能性は極めて低いと考えられます。
リップル(XRP)の買い方
ここからいよいよリップル(XRP)の買い方を紹介していくよ。
1.コインチェックの口座開設
まずは、コインチェックで口座開設しましょう。
約5〜10分で簡単にできます。
まずスマホでコインチェックの公式サイトを検索します。
コインチェックの公式サイトは下のボタンをタップすれば飛べるようになってます。
<<最短5分で口座開設！>>
①「口座開設（無料）はこちら」をタップ
②「メールアドレス」と「パスワード」を作成して「私はロボットではありません」をチェックして「登録する」をタップ
③作成したメールアドレスにURLが送られてくるのでそれをクリック
次にコインチェックのアプリをインストールする
④コインチェックアプリをインストールしたらメールアドレスとパスワードを入力してログインして重要事項を確認
⑤各種重要事項に「同意する」をタップ
⑥ここから本人確認でまず電話番号を入力し「次へ」をタップ
⑦電話番号のショートメールに6桁の暗証コードが送られてくるので入力し「認証」をタップ
⑧氏名、生年月日など基本情報を入力
⑨本人確認書類は免許証等持っているものを選びそれを撮影
⑩本人確認書類の撮影後は、自分自身の顔を撮影
⑪本人確認が全て終われば確認メールが届くのを待つ
口座開設の手順は以上です。
簡単でしたね。
<<最短5分で口座開設！>>
2.リップル(XRP)購入
ここからリップル(XRP)を購入していきますが、まずは口座へ入金します。
①一番下の「ウォレット」をタップ
②「日本円」をタップ
③「入金」をタップ
④入金する銀行を選ぶ（ここでは楽天銀行を選択）
⑤「入金口座を作成」をタップ
⑥下が入金先の楽天銀行の口座情報
この情報を送金元の銀行に登録しておけばいつでも入金できます。
⑦入金が完了したので販売所の画面の「リップル(XRP)」をタップ
⑧「購入」をタップ
⑨1万円分買いたいので金額を入力し「日本円でXRPを購入」をタップ
⑩最後に確認されるので「購入」をタップ
口座開設からリップル(XRP)購入まで簡単でしたね。
仮想通貨初心者には非常に使いやすいコインチェックがおすすめです。
<<最短5分で口座開設！>>
リップル(XRP)に関するよくある質問
リップル(XRP)に将来性はない？
リップル(XRP)は認知度は高いですが、訴訟で価格の上昇が制限されている状態です。
ブリッジ通貨としての高い機能を持ち、多くのグローバル企業の支持を受けているため、今後の展開が大いに期待されます。
リップル(XRP)はいくらから購入可能ですか？
コインチェックでは500円から購入可能です。
リップル(XRP)をいつまでガチホすれば良いですか？
ガチホとは長期保有の意味です。
明確に「いつまで」とはいえません。
アメリカ証券取引委員会（SEC）との裁判は、ひとまずリップル社の勝訴という結果になりましたが、SECが控訴すると言われているので裁判が完全に終わるまでは様子を見てもいいかもしれません。
リップル(XRP)とステラルーメン(XLM)の違いは？
ステラルーメン(XLM)は、リップル社の共同設立者であるジェド・マケーレブ氏によって開発された送金特化の仮想通貨です。
リップル(XRP)は銀行間の送金、ステラルーメン(XLM)は個人間の送金といった違いがあります。
まとめ
以上、リップル(XRP)について分かりやすく紹介してきました。
リップル(XRP)について理解が深まりましたね。
興味を持った人は早速コインチェックの口座開設から始めてみましょう！
<<最短5分で口座開設！>>